コロナが建設業界の求人に与えた影響は？

2020年より新型コロナウィルスが全世界で猛威を振るい、様々な産業に影響を与えました。
経済活動がストップし、それに伴い求人の動きも大きく鈍りました。
では建設業界の求人について、コロナがどのように影響してきたのでしょうか。

・求人は順調
建設業界は、コロナ禍で求人数が激減している他の産業・業種と比べさほど影響が出ていません。
2020年における建設作業員の有効求人倍率は前年度と比べ減少はしているものの、徐々に緩和され影響は限定的だったと言えるでしょう。
現場作業員として働きたい人にとって、コロナショックに強い建設業界は安心して選べる仕事です。
コロナ禍で仕事を探している人は、ぜひ業界の将来性も見据えながらチェックしてみてください。

・「建設バブル」が続いている
建設関連はコロナ禍でも堅調な伸びを見せている業界です。
現在、高度成長期から50年近くが過ぎ当時のインフラが老朽化を迎えています。
修理や修繕が必要な建築物は今後も増えるため、長期的な建築需要が見込まれていると言えるでしょう。
国の事業としてのインフラ工事、防災・減災対策工事などへの多額の予算投入も行われていて、建設バブルとも言える状況です。
2021年以降も大阪万博による特需、リニア新幹線工事とそれに伴う街づくり特需なども見込まれています。

コロナ禍でも現場作業員の求人数は増加中？

コロナ禍で建設業界の働き方にも変化が生じています。
特に施工管理や設計業務などの事務作業については、テレワークなどが導入され始めました。
建設現場でもドローンを使った測量などが導入された事例があり、生産性の高い働き方に徐々にシフトされてきています。
働き方が見直される中、建築業界の人材需要についてはどうだったのでしょうか。

・コロナ禍でも募集が多い
厚生労働省の統計を確認すると、コロナによる緊急事態宣言が出された2020年4月は、建設業界を含めた各産業で新規求人数は減っています。
ただし緊急事態宣言が解除された後でも各産業で求人の減少率が高まる中、建設業界の減少率は最も低くコロナの影響が比較的小さかったと言えます。
経済活動が徐々に回復を見せた2020年後半、先の大阪万博やインフラ整備等の見通しから有効求人倍率も戻ってきており、コロナ禍でも人材需要は増加傾向にあることが分かります。

・キャリアアップが目指せる
作業員として仕事を続けていると、「年齢的・体力的に限界を感じるかもしれない」、「給料が上がるのか」、「将来性はあるか」など、不安に感じる人もいるでしょう。
でも、そういった心配は不要です。
業務の効率化に向けて働き方が見直される中、今後はそれぞれの人材に合った適材適所の働き方がより推奨されていきます。
特に20～30代など年齢が若いうちから働くことで、新しいスキルを存分に学ぶことができるでしょう。
熟練の作業員は若い方には無い経験を活かし、まだまだキャリアアップを目指せる仕事がたくさんあります。
どちらも経験を積んで給料が上がり、キャリアアップの可能性がある業界なのです。

建設業界の求人数が多い今だからこそ、自分の望む条件に合った案件を見つけやすいです。
ぜひ、自分自身のキャリアアップを考えながら、募集内容をチェックしてみてください。

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